「シロアリ被害に遭うと家が倒れることもある」
これは事実です。
一般家庭において、家は最も高価な財産です。そして家が壊れると、住宅の中の財産も壊されてしまいます。
全財産を失う前に、シロアリ駆除や予防を講じましょう。シロアリ対策に住宅被害を防ぐ効果があることは、国土交通省が公表している資料でも立証されています。
シロアリ駆除費用は10万円以上することもありますが、シロアリ被害額は数百万円で収まらないかもしれません。
なぜあまり「シロアリが家を倒す」ことが知られていないのか
「シロアリが家を倒す」と聞いても「この日本で、シロアリによって家が倒壊したなんて話を聞いたことがない」という方もいるでしょう。
そのため、シロアリ被害は深刻でないと考える人が少なくありませんが、それは危険な感覚です。
シロアリは「お膳立て」までしかしないから
「シロアリが家を倒す」イメージが弱いのは、シロアリは住宅崩壊の「お膳立て」までしかしないからです。
シロアリは木造住宅の木材の内側を食い荒らし、住宅の骨組みをスカスカにするのです。
そこに地震の衝撃が加わると、住宅は簡単に崩壊します。
シロアリ被害に遭っていた住宅は地震で75.9%が全壊した
大阪市立大学が阪神淡路大震災(1995年発生)で被災した木造住宅を調べたところ、シロアリ被害を受けていた住宅の全壊率は75.9%と、シロアリ被害を受けていない家より圧倒的に高率だったことが分かりました。
また2007年の新潟県中越沖地震でも、京都大学が、損壊が激しかった40棟を調べたところ、約7割がシロアリの被害を受けていました。
資料:
http://toukaitekunikaru.iinaa.net/sankei.pdf
http://toukaitekunikaru.iinaa.net/kyoto.pdf
住宅の骨格がすべて食い尽くされなくても、木材と木材をつなぐ「ほぞ」の部分がシロアリの攻撃を受けると、建物の強度が著しく低下して倒壊しやすい状態になります。
最悪、命も奪われる。シロアリ対策を取らない選択肢はないのでは
地震で住宅が倒れるということは、住宅の中の財産も壊されることを意味しています。よって、シロアリによる被害額は住宅と家財道具の金額に及ぶわけです。
そしてもちろん、シロアリと地震による最大の被害は人命です。
倒れた建物におしつぶされて、住宅内にいた人が亡くなってしまうのです。
地震国日本で木造住宅に住む以上、シロアリ対策を取らない選択肢は無いといえるでしょう。
国交省資料でも「シロアリ対策は効果的」と証明
シロアリ被害の深刻さを理解できても「業者によるシロアリ駆除や予防は効果があるのか?」と疑う人もいるでしょう。
「優良業者に出会うことができれば」という条件付きですが、シロアリ駆除業者によるシロアリ対策は効果があります。
国土交通省が「日本長期住宅メンテナンス有限責任事業組合」という団体に委託した「シロアリ被害実態調査」がシロアリ予防の効果を証明しています。
- シロアリ予防はシロアリを遠ざけ、家を守る
- シロアリ予防から月日が経過するほどシロアリに攻撃されるリスクが高まる
ということが分かったのです。
内容を詳しく見ていきましょう。
薬剤の保証期間内の住宅と、保証が切れた住宅を比較
国交省のシロアリ被害実態調査では、次の2つのタイプの住宅を比較しました。
- Aタイプ:防蟻処理を行っているが保証が切れた後、再施工せず放置している住宅
- Bタイプ:防蟻処理の保証期間内にある住宅
防蟻(ぼうぎ)とはシロアリ被害の予防策のことです。
保証期間とは、シロアリ用の薬剤などの効果が保証されている期間のことです。薬剤は時間の経過とともに毒性が失われ、シロアリを防ぐ効果が失われます。
つまりAタイプの住宅は、シロアリの予防策は取ったものの、薬剤の効果が低下している可能性がある家ということです。
Bタイプはシロアリ予防策がしっかり機能している可能性がある家です。
シロアリ被害は12倍に跳ね上がる
この調査では、Aタイプ(保証切れ)とBタイプ(保証期間内)の住宅について
- シロアリ被害
- 床下のカビ発生
- 床下の木材の腐れ
が、どの程度発生しているかを調べています。
まずシロアリ被害についてですが、Aタイプの住宅の6.2%にシロアリ被害が見られました。一方のBタイプの住宅のシロアリ被害は0.5%でした。
発生率は実に12.4倍にも及びます。
つまり、シロアリ予防の保証期間がすぎてしまうと、シロアリに襲われるリスクが12倍にもなってしまうということです。
薬剤の効果は、メーカーが保証する期間はかなりしっかり効果を発揮するものの、保証期間をすぎるとかなり弱まることが分かります。
ただシロアリ予防の保証期間内であっても、0.5%の確率でシロアリが発生しているのはなぜでしょうか。調査報告書では次の3つの原因があるとみています。
- 適切な場所に予防処理を行っていなかった
- シロアリの攻撃力が予防処理の能力を上回った
- 予防処理のミス
このことから、シロアリ駆除では業者選びがとても大切であることが分かると思います。
床下のカビの発生率は2倍になる
この調査では、床下のカビの発生率も調べています。
Aは8.45%、Bは4.9%でした。
この数字は、シロアリ予防の効果を保証する期間をすぎてしまうと、約2倍の速さで床下にカビが生えてくるということを意味しています。
シロアリ予防では薬剤を散布するだけなく、シロアリが好む湿度が高い環境を改善する策も行われます。
シロアリ対策における床下の湿気取りでは、換気扇の設置がポピュラーです。床下の空気を強制的に外に排出できるので、湿度を下げやすいのです。
また床下防湿シートという湿気を取り除く特殊なシートを床下の地面の上に敷き詰める工法もあります。床下防湿シートは土から上がってくる湿気をじかにシャットアウトするので高い効果が期待できます。
床下調湿材は周囲の湿度が高くなると水分を吸い、湿度が低くなると水分を吐き出すという優れた素材です。
床下調湿材は砂利状になっていて、床下の土の上にまいていきます。袋のまま置くだけのタイプもあります。
またこうした湿気対策も時間の経過によって効果が落ちるので、それでAタイプの住宅では床下のカビが増えてしまうのです。
床下の木材の腐れは5倍になる
床下の木材の腐れの発生率は、Aタイプ住宅が5.6%、Bタイプ住宅が1.2%でした。保証期間がすぎると腐るリスクが5倍に高まるということです。
シロアリ予防の効果が落ちることで床下が再び湿度の高い環境になり、木材が腐りやすくなるわけです。
じわじわ攻められてくる
住宅への被害状況は以上の通りですが、このシロアリ被害実態調査では家の周囲のシロアリの存在も調べています。
家の近くまでシロアリが迫っていた割合は、Aタイプ住宅(防蟻処理保証期間切れ)では2.2%、Bタイプ住宅(防蟻処理保証期間内)ではわずか0.6%でした。
シロアリ予防を施した直後は、シロアリはその家に近づけないのですが、時間の経過とともにじわじわと攻め入って来るというわけです。
結論「シロアリ予防の有効性は明らか」
国交省が委託した「シロアリ被害実態調査」では、次のような結論を導いています。
- シロアリ予防の有効性と必要性は明らか
- シロアリ予防は5年ごとに再処理を行うことが重要
- シロアリ予防の保証期間が切れるとシロアリ被害だけでなく家自体の劣化も急増する
まとめ~最悪のシナリオを回避するにはシロアリ予防が大切
シロアリ予防は住宅のメンテナンスの1つと考えたほうがいいでしょう。
中年に達した人ががんや心筋梗塞などの予防のために人間ドックを受けるように、建設から一定期間が経過した住宅はいまいちどシロアリ予防処理をしておきましょう。
住宅の最悪のシナリオは、家主の心がけ次第でいくらでも書き換えることができるのです。
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